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不動産labトップ>不動産のマニアック知識>噂の「サブプライムローン」
「サブプライムローンが世界経済に打撃を与えた」などいわれていますが、これはどういうことなのでしょう。そもそも、不動産との関連性があるのでしょうか。
米国のサブプライムローンによって、世界経済に動揺を与えているといったニュースを頻繁に目にします。
サブプライムローンとは、米国における住宅ローンの一つであり、信用度が低い人に貸し出すものをいいます。つまり、融資を受けられるごく普通の所得者層(プライム層)ではなく、信用力の低い人たちや低所得者層(サブプライム層)を対象にした住宅ローンをいいます。
わざわざ低所得者層にお金を貸すのはどういうことか、疑問が湧いてくるのではないでしょうか。その秘密は、「最初の数年間は金利が低めに設定される」という点にあります。サブプライム層は、当然ながらいきなり借金を返済することは困難です。
しかし、貸す側にしてみれば返済が滞るリスクが十分に考えられます。両者の思惑を調整するため、最初の数年間の金利は低めに設定し、徐々に高くなっていく方式になっています。
最終的には金利が高くなるサブプライムローンを、どうして低所得者層が利用するのでしょうか。
それは、ローンで保有する不動産(住宅)が値上がりするという条件の下、「ローンの乗換え」が期待できるからです。
具体的にいうと、以下のような流れとなります。
サブプライムローンによって不動産を購入
不動産の値上がりによって利益が生まれる
それを担保に低金利のローンを新たに組む
その資金によってサブプライムローンを支払う
しかし、金利引き締め政策による住宅価格の頭打ちによってそれが不可能となり(不良債権化)、ローンの延滞・住宅の差し押さえが増えていきました。さらに大手の住宅ローン会社までも倒産する事態となりました。
この問題の厄介なところは、サブプライムローンの貸し手が債権を「証券化」していたことです。証券化することで、流動性が高く(換金が容易に)なります。それを欧州や日本の機関投資家が購入していたため、世界各国に影響が及んだわけです。