新築マンションポータルサイト「MAJOR7（メジャーセブン）」では、インターネット上で会員に対して実施した、「新築分譲マンション購入に際しての意識調査」の5年分の総括レポートを発表。
「MAJOR7」は、住友不動産株式会社・株式会社大京・東急不動産株式会社・東京建物株式会社・藤和不動産株式会社・野村不動産株式会社・三井不動産レジデンシャル株式会社・三菱地所株式会社という、まさに不動産メジャー8社が共同で運営する新築マンション情報サイトだ（なんで「MAJOR8」じゃないんだろう… 
）。
不動産メジャー8社の新築分譲マンションは、全国の民間マンション供給戸数の約22.4％（2008年）を占めており、サイトへの年間アクセス数は80万件を超えるという。
『マンション購入を検討している理由』
「もっと広い家に住みたいから」というのが1位。「通勤に便利な場所に住みたいから」「賃貸より持ち家のほうが金銭的に得だと思うから」がそれに続く。
『マンション購入に当たっての予算』
過去5年間の結果を見ると、4,000万円未満の層は減少傾向にあるが、6,000万円以上の層では増加している。
『お金をかけてもこだわりたいポイント』
「日照や採光がよいこと」「住みやすい間取りであること」「駅から近いこと」の3つが、年間で上位にランクインという傾向にある。
『理想とするマンション』
管理会社や不動産会社、建設会社が信頼できることが、それぞれ上位にランクインしている。レポートでは、直近2年で上位となっている「間取りの可変性がある」に注目している。
マンション購入を考えるに当たって、不動産自体よりも、通勤に便利な場所や駅から近いというような回答が多いのは、都心部ならではの悩みだろうか。
